企業がホームページを開設する場合、目的を明確化することが重要です。目的を持たずにホームページを開設すると、採用や集客につながるマーケティングやデザインの施策を講じられません。
その結果、制作費用だけがかかり、期待した成果を得られないでしょう。そこで本記事では、ホームページの開設で失敗しないように、Webサイトの目的や種類、事例を紹介します。
ホームページの開設を何から始めればよいかわからない方は、ぜひ最後までお読みください。
目次
企業ホームページの開設には目的の明確化が重要
ホームページを開設するには、目的の明確化が重要です。自社の情報をターゲットにどのように伝えるのかが明確でないと、みんなに向けたホームページになります。
自社のターゲットに刺さる情報を、適切な手段で伝えることができず、売上の向上につながりません。また、目的を定めるときは、具体性を持たせることが重要です。
たとえば「6ヶ月で売上を30%向上させる」という目的があると「名刺」としてのホームページではなく、ブログ集客を行う必要があるとわかります。
企業ホームページの目的を明確化させるだけで、その仕上がりに大きな差があるのです。
企業ホームページの5つの目的・役割
総務省の「平成29年 通信利用動向調査報告書（企業編）」によると、企業がホームページを開設する目的には「会社案内」や「人材募集」「商品・サービスの宣伝」などが挙げられます。
今回はホームページの目的を、大きく以下の5つのわけて紹介します。
- 会社案内
- 人材募集
- 商品・サービスの紹介
- お問い合わせ窓口
- 情報発信
それぞれ見ていきましょう。
1. 会社案内
総務省の「平成29年 通信利用動向調査報告書（企業編）」によると、93.7%の企業がホームページを開設する目的として「会社案内」を選びました。
会社案内とは、自己紹介を指します。記載内容としては、会社概要や沿革、企業理念、アクセスなどの情報が挙げられます。
会社案内としてホームページに載せる内容は、正確でなければなりません。情報が誤っていると、会社の信頼性を低下させる恐れがあるため注意が必要です。
2. 人材募集
ホームページの目的を「人材募集」とする企業も多くいます。採用情報をホームページに掲載すると、求人サイトに出稿する手間とコストを省けます。
また、自社のホームページは、求人サイトと異なり、レイアウトやコンテンツを自由に決めることが可能です。
「社員インタビュー」や「働き方」などを、動画や写真を用いて掲載すると、求職者は会社の実態を把握しやすいでしょう。結果、自社にマッチした人材を獲得できます。
関連記事：採用マーケティングとは？メリットや導入プロセス、成功事例を紹介
3. 商品・サービスの紹介
総務省の「平成29年 通信利用動向調査報告書（企業編）」によると、67.1%の企業がホームページを開設する目的を「商品・サービスの紹介」としました。
ユーザーに自社の商品・サービスを宣伝すると、売上のアップにつながります。決済や予約機能などをつけると、商品のPRから成約までを一貫して自社で行えます。
他のECサイトのように手数料がかからないため、認知拡大に成功すれば、売上を最大化させることが可能です。
4. お問い合わせ窓口
企業ホームページがないと、見込み顧客の「お問い合わせ」のハードルが上がります。
自社の商品・サービスに興味を持ってもらっても、お問い合わせフォームがないと、販売の機会を損失します。
お問い合わせフォームでは、氏名や電話番号、メールアドレスなどを入力できるようにしましょう。見込み顧客のリスト獲得につながるため、売上アップにつながります。
5. 情報発信
情報発信のために、ホームページを開設するのも、おすすめです。
総務省の「平成29年 通信利用動向調査報告書（企業編）」によると、46.9%の企業がホームページを開設する目的を「定期的な情報の提供」としています。
「定期的な情報の提供」とは、年末年始の休日や決算情報、事業報告などを指します。ホームページ上で情報発信を行うと、顧客は自社の活動を理解でき、良好な関係性を保つことにつながるでしょう。
目的別の企業ホームページの種類
ホームページは目的によって種類が異なります。ここでは以下5つのホームページを紹介します。
- コーポレートサイト
- サービスサイト
- ECサイト
- 求人サイト
- メディアサイト
本章を読むと、目的によってどのホームページを制作すればよいのかわかるでしょう。ぜひご覧ください。
1. コーポレートサイト
コーポレートサイトとは、企業の基本情報を掲載するホームページのことです。コーポレートサイトがあると、顧客や求職者、投資家などに自社の会社概要や事業内容を知ってもらうことが可能です。
コーポレートサイトには、社名や資本金、売上高、事業概要、所在地などの情報を掲載します。企業の情報が不透明だと、顧客や投資家に不信感を与える可能性があります。
最新で正確な情報を掲載すると、信頼性の向上につながるでしょう。
2. サービスサイト
サービスサイトとは、企業が提供している商品・サービスを発信するWebサイトです。
たとえば「Nintendo Switch」や「Play Station」などがサービスサイトとして挙げられます。サービスサイトで商品・サービスを紹介すると、ECや店頭での販売促進につながります。
商品・サービスを動画や写真、文章を用いて、魅力的に紹介するのがポイントです。
3. ECサイト
自社の売上をアップさせるために、ECサイトを開設する企業は多くいます。
経済産業省の「令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」によれば、2022年のECの市場規模は、前年比5.37%増加しました。
2013年比では、市場規模は2倍以上の推移を見せています。また、自社ECサイトの場合、手数料が発生しません。自社ECサイトにより販路を拡大させると、業績が向上するでしょう。
参考：経済産業省｜令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書
4. 求人サイト
求人サイトの目的は、求職者に自社を認知してもらい、応募者を増やすことです。人材系の企業が作成するケースが多くあります。求人サイトは、コーポレートサイトとは別に開設されることが一般的です。
コーポレートサイトは投資家や株主、顧客向けなのに対して、求人サイトは求職者のみがターゲットだからです。
求人サイトには、人材募集を行っている企業が採用情報を掲載できます。報酬は採用の成功や掲載により得られます。
5. メディアサイト
メディアサイトとは、ブログやニュースなどで構成されているWebサイトを指します。自社の認知拡大や商品・サービスの販売、アフィリエイトや広告による報酬の獲得を目的に運営されます。
SEO（検索エンジン最適化）を意識して、コンテンツを作成すると、Googleの検索結果で上位表示を得ることが可能です。
広告宣伝費に経費をかけなくても、自社の事業内容や商品の認知を拡大させられます。
企業ホームページの目的を決める上で大切なこと
ホームページの目的を決める上で大切なことは「ターゲットを明確にすること」と「成約につながるフックを考えること」の2つです。
- ターゲットを明確にする
- 成約につながるフックを考える
順番に解説します。
ターゲットを明確にする
ホームページの目的を決めるには、ターゲットを明確にすることが重要です。
ターゲットが定まっていないと、ホームページを開設しても、効果的な訴求ができず、目的を達成できません。
採用を事例に挙げるならば、求める人材の年齢やスキル、性格、考え方などを細かく設定しましょう。
ペルソナを定めると、刺さる文章やイラストなどをホームページに掲載させられます。
成約につながるフックを考える
ホームページの目的を決めるには、成約につながるフックを考えることも大切です。
商品・サービスのよさをユーザーに伝えられないと、お問い合わせや購入に至りません。
たとえば、お問い合わせでギフトカードをプレゼントしたり、商品を3品購入すると1品無料にしたりするような訴求をすると、成約につながりやすくなるでしょう。
成約につながる施策を実施すると、売上が向上する可能性があります。
Webサイト/ホームページの目的別の実績
Webサイト/ホームページの目的別の実績を紹介します。
- スバカマナ
- 株式会社Exe Partnerz
株式会社iTechが制作したWebサイト/ホームページを紹介します。どのようなホームページを作成しようか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。
スバカマナ
スバカマナは愛知県を中心に店舗を展開しているインド&ベトナムレストランです。
スバカマナは、自社の「ナン」や「カレー」を、ネット経由で販売するためにECサイトを立ち上げました。
ECサイトには、ユーザーが安心して購入できるように口コミやインド料理の楽しみ方を掲載しています。
ユーザーに向けて適切な訴求を行うことで、ネット経由の売上を拡大させました。
参考：スバカマナ
株式会社Exe Partnerz
株式会社Exe Partnerzは、補助金・助成金の活用支援や法人営業支援を行う東京都の会社です。
同社がWebサイトを開設した目的は、自社のサービスを経営者に紹介し、公式LINEへ誘導することです。
Webサイトには「事業内容」や「サービスの流れ」などがわかりやすく記載されています。
その上で、お問い合わせの導線としてLINE登録に誘導することによってリストの獲得に成功しています。
企業ホームページに関するよくある質問
企業ホームページに関するよくある質問に回答します。
- 企業ホームページを作るメリットは？
- 企業ホームページを持たないデメリットは？
- 企業ホームページで大切なことは？
- 中小企業がホームページを開設する目的は？
それぞれ見ていきましょう。
1. 企業ホームページを作るメリットは？
企業ホームページを作るメリットには、信頼性や集客力の向上、情報発信による認知拡大などが挙げられます。
Googleで特定のキーワードを調べたときに、自社のホームページが検索結果の上位に表示されると、ユーザーの認知が増え、集客につながります。
また、企業ホームページに会社概要や事業内容とその実績を掲載すると、ユーザーはどのような企業なのかを把握することが可能です。
そこに魅力的な文章やデザインを用いると、顧客からの仕事の依頼や求職者の応募につながるでしょう。
ホームページのメリットをより詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
関連記事：ホームページ作成の7つのメリットと持たないデメリット5選【売上UPへの道しるべ】
2. 企業ホームページを持たないデメリットは？
企業がホームページを持たないと、ネット経由での顧客獲得の機会を失ったり、競合他社に比べて劣っているイメージを持たれたりするでしょう。
ユーザーが悩みを解決するときは、ネットで検索するケースがほとんどです。自社の商品・サービスが検索結果ページに表示されないと、顧客の獲得機会が減少します。
また、競合他社がホームページを持っている場合、そこに比べて信頼性や信用性が劣っているイメージを持たれがちです。ユーザーが会社の実態を把握できないためです。
結果、顧客を競合他社に取られることになり、営業利益を落とす可能性があるでしょう。
3. 企業ホームページの開設で大切なことは？
ホームページで大切なことは、制作過程からリリース後までの流れにおいて、以下の5つがあります。
- 制作前：ホームページの目的の明確化
- 制作前：競合他社の調査
- 製作中：ユーザー目線でコンテンツの作成
- 制作後：SEO対策を実施する
- 制作後：改善を繰り返す
とくに留意するべきポイントは、自社が発信したい情報だけでなく、ターゲットが何を求めているのかを意識することです。
ホームページの目的を明確化して「何を伝えれば刺さるのか」を見極めないと、売上にはつながりません。
SEO対策（認知拡大）においても顧客の検索意図を満たすことが重要視されているため、ユーザー目線でのコンテンツ作成が必須です。
4. 中小企業がホームページを開設する目的は？
中小企業庁の中小企業白書によると、ホームページ開設の目的として、もっとも多いのが「信用力の向上」です。
ついで「販売促進」「新規受注先の拡大」「商品説明」「求人募集」が続きます。
引用：中小企業庁｜第4節 IT、外部資源、デザインを活用したイノベーションと販路開拓
ホームページを制作して、情報を対外的に発信すると、ユーザーは企業が何をしているのか把握することが可能です。
その結果、企業に対する信用力の向上につながります。
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ホームページを開設する目的を明確化すると、ターゲットに刺さる施策を講じやすくなり、採用・販促活動が成功しやすくなるでしょう。
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